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暖房をつけてもオフィスが暖まらない…原因は熱交換器の故障かも?

オフィスの空調設備

冬になり、エアコンの暖房を使用する企業が増えています。そんな中、昨年に比べて室内が暖まりにくくなったと感じることはございませんか?室内がなかなか暖まらない原因として、エアコンが故障している可能性が考えられます。

一般的に業務用のエアコンは、メンテナンスをしていない場合は6~9年、メンテナンスをしていても15年が過ぎた頃に使用ができなくなると言われています。しかし6~9年、あるいは15年を過ぎていなくても、部品が故障することがあります。この部品とは、室外機の中にある「熱交換器」を指します。

熱交換器の役割

エアコンは、外の空気から熱を奪い、その熱を加えて暖めた空気を室内に放出することで部屋を暖めます。この時に活躍するのが熱交換機です。

熱交換器は、液体に熱を移動させるための機器です。熱交換器が存在することで、外の空気から奪った熱を、温風として室内に取り入れることができます。熱交換器が故障していると、外の空気から熱を奪うまではできるものの、その熱が加わった温風を室内に取り入れることができません。そのため部屋が暖まらないのです。

熱交換器は修理できるのか

熱交換器が故障した場合、残念ながら修理ができないため、交換する必要があります。業務用のエアコンの場合、熱交換器の交換にかかる費用は10万円と言われています。ただし交換にあたって問題になるのは、費用よりも交換できる部品の有無です。

一般的にエアコンの部品は、保有期間が生産終了から9年間と言われています。9年以上経過しているエアコンの場合、交換用の熱交換器を見つけることが困難です。ただし熱交換器を製造している会社には、オーダーメイドに対応している会社もございます。そのような会社に製造を依頼することで、すでに保有期間が過ぎている熱交換器でも交換することが可能です。

こちらはエアコンへの使用が多いフィンコイルタイプの製品に力を入れている会社です。高品質な熱交換器をこれまで数多く製造し、提供しているので、熱交換器を交換する際は製造を依頼してはいかがでしょうか。

汚れが原因の可能性もあり

ここまで室外機の中にある熱交換器が故障している場合につきまして、交換が必要な旨をご説明いたしました。しかし実は暖房が効きにくい場合、熱交換器が故障しているのではなく、単に汚れているだけという可能性もあります。ただし汚れている場合も、専門の清掃業者を頼らなければクリーニングができません。熱交換器のクリーニングに対応している清掃業者を探し、クリーニングを依頼しましょう。

部屋が暖まらないほどに汚れが蓄積した後のクリーニングは自社では難しいですが、日々のメンテナンスは自社で対応ができます。エアコンの内部を洗浄できるスプレーが販売されているので、購入し、定期的に熱交換器に吹き付けてください。汚れを落とすことができ、汚れの蓄積を防げます。

エアコンのメンテナンスをしておくことで、冬に室内が暖まりにくいというトラブルに限らず、夏に室内が冷えにくいというトラブルも防げます。


車検の整備を担当するのは自動車整備士とは限らないって本当?

車の整備点検をするメカニック

大事な車を車検に出すときは整備にかかる費用が気になるものですが、同時に整備の質も気になりますよね。万が一車検に出した車の整備が不十分だった場合、その後の事故に繋がりかねません。車に乗れなくなるだけではなく、ケガの原因になる可能性もあります。適切な費用で、しっかりとした整備をしてもらえることが一番理想です。

無資格のスタッフが整備を担当する場合も…

自動車の整備に関する知識やスキルに長けた有資格者を「自動車整備士」といいます。車検場をはじめとした自動車の整備をする工場などは、自動車整備士が在籍していなければならないという決まりがあります。そのため、正規で車検を受け付けている車検場であれば、必ず自動車整備士が在籍しています。

車の整備点検をするメカニック

実は車検で実施する整備の中には、特別な資格を持たなくても対応できるものもあります。例えば、タイヤやエンジンオイルの交換、キズの修理などが、無資格でも対応できるサービスに該当します。違法というわけでもありません。しかし、車を預けるドライバーの心情としては、どのような整備にしても、資格を持っているプロの自動車整備士にやってもらえたほうが安心感があることも事実です。

自動車整備士に車の整備をしてもらいたい。そう考えた時は、車検場を選ぶ時に「指定工場」を持つ車検場に車を預けましょう。指定工場とは、自社の工場内で一定ラインの整備ができる環境が整っていると、国に認められた工場を指します。この「環境」とは、何も設備が整っているというだけの話ではありません。従業員に関しても基準があります。指定工場の場合、多数いる従業員のうち、整備士の資格を持つ従業員が3分の1以上いることが基準となっています。だからといって、車検の整備を自動車整備士が担当するとは限りませんが、整備士の人数が多い分、可能性は高くなると考えられます。

担当するスタッフについてはホームページでチェック

エンジンのチェック

今は車検場でもホームページを持つところが多いですが、ホームページでは設備や従業員などの環境について説明している場合が多いです。その中には、車検の整備に関して、「整備士が対応」と明記している車検場もあるため、整備の質にこだわる場合は見積もりや予約をする前にホームページを確認することをおすすめします。例えば、こちらの指定工場を持つ上尾市の車検場は、国が認可した指定工場で、整備士が整備を担当することが明記されています。

車の状態も、整備士がドライバーと一緒に確認します。自分の車がどのような状態か、本当に整備が必要かを自分で確かめることができるのも大きいですね。もちろん、整備士の丁寧な説明があるので、何も分からずに言われるまま整備を依頼するという事態にはなりません。安心して車検を受けられるので、上尾市にお住まいの方はぜひ利用をご検討ください。ホームページから無料で見積りを依頼できるので、まずは見積りだけでもお願いしてみてはいかがでしょうか?


業務用の計測機器を購入する際にチェックすべきこと

ある物の量・速さ・重さなどを数値で表すことを「測定」と言います。そして、この測定に用いる機器を「測定器」と呼びます。さらに、測定器よりも広い測定のための機器製品を表す「計測器」という言葉もあります。測定器と計測器の意味はほとんど同じと考えて良いでしょう。

さて、測定は、様々な検査業務における基本であり、とても重要です。測定にはスピードの他、一定以上の精度が求められます。通常、測定の際に得た結果の値には、多少の誤差が生じます。そのため、測定業務で誤差が生じること自体はさほど問題にはなりません。しかし、この誤差が許容範囲を超えてしまうと、製造物に問題が生じる可能性が出てきます。

測定は、製造物の品質を保ち、かつその製造物が信頼できる物だと外部に認めてもらうために欠かせない業務です。ただし、単に測定業務を実行するだけでは、じゅうぶんではありません。誤差の程度も含めて、信頼に値する結果を提示しなければなりません。そのためには、正しい手順で測定業務を実施することが大切です。

また、使用する計測器も、精度の高い測定ができる製品である必要があります。正しい手順で測定を実施したとしても、誤差が生じやすい機器を使っていたならば、信用できる測定結果を得られるとは言えません。そこで、測定業務を実施する際は、使う計測器の選択にも気を遣わなければなりません。今回は、計測器購入の際に、どのような点に注意して購入機器を選ぶべきかを紹介します。

用途に合っているか

計測器は、製品によって測定できる事柄が異なります。そのため、測定したい事柄に利用できる製品を購入しなければなりません。測定用途は大きく3つに分けられます。

長さを測る場合、「ノギス」「ダイヤルゲージ」「マイクロメータ」などを使います。角度を測る場合、「ベベルプロトラクタ」や「投影機」、「サインバー」「オートリコメーター」などを使います。穴径を測る場合、「ノギス」や「内径測定器」、「電子マイクロ」「エアマイクロ」「投影機」「工場顕微鏡」「画像寸法測定機」などを使います。

それぞれの製品は、精密さを重視する、光学的に測定できるなどの異なる特徴を持っています。用途に合った製品かどうかを、購入前に確認しましょう。

業務に適した製品か

計測器を用いる業務はいくつもありますが、業務の内容によって適した製品が違います。たとえば、試作品の評価を行う試作評価業務には、「ノギス」や「マイクロメータ」という計測器が主に用いられます。ノギスは外形・内径・段差などの測定ができる計測器で、取り扱いやすく、それなりに精度の高い測定が可能です。そのため、測定を行う必要がある業務で広く使われています。マイクロメータは、対象物を挟み込むことによって簡単に大きさを測ることができる計測器で、ノギスよりも正確な測定結果を得られます。試作評価では、大量の試作品を測定しなければなりません。そこで、効率的に業務を進められ、かつ正確に測定ができる計測器が適しています。

校正済み商品か

「校正」は、計測器が大きく劣化しておらず、真に正しい値を測定できるかどうかを確認するために行います。校正には、計測器を使用する前後に行う簡易的な校正のほか、1年程度の周期を定めて行う本格的な校正があります。周期の決まっている校正を行うには、認定校正者を社内に置くか、外部に依頼するか、外部の校正担当者を社内に派遣してもらうかのいずれかが必要です。校正は知識がなければ行えず、実施には手間とコストがかかります。しかし、既に校正が済んでいる製品を購入すれば、校正を行わずすぐにでも機器を使用することができます。

たとえば計測器購入・売却プラットフォームのEkuippでは法人間の計測器売買が可能です。出品されている計測器は他企業が利用していた中古の製品ですが、Ekuippは、これらの計測器の校正を提携する校正会社に依頼して済ませた後、買取企業の手に渡るようにしています。また、Ekuippでは、購入した製品の修理や校正業務をアフターケアとして依頼することができます。校正業務は一朝一夕に行えるものではありません。しかし、アフターケアとして校正業務を任せることができれば、校正のスキルを持つ人材をわざわざ用意する必要がありません。

(2019/12/15)


LEDの特徴と活用事例

LED(発光ダイオード)が発明されたのは1962年でした。当時は赤一色しかなかったのですが、1972年に黄緑色、1990年代初めに青色が発明されました。このLEDを用いた電球は、白熱電球や蛍光灯に比べて、寿命が格段に長いという特徴を持っています。

一般的に、白熱電球は1000から2000時間、蛍光灯は1万3000時間が寿命だと言われますが、LED電球は、約4万時間の使用が可能となっています。また、消費電力も少なく、省エネ効果が望めますので、徐々に利用される場所が増え、現代では広く用いられるようになっています

LED電球を利用している一つの例として、信号機が挙げられます。昔から使われている電球は、赤と青の地に白で人の形が抜かれています。電球が使われているこの信号機は、日の当たり方によっては消灯していても点灯しているように見えてしまうという欠点がありました。LED電球にはその心配がありませんので、今では全国の半分以上の信号機がLED電球を使ったものへと変わっています。

ノートパソコンのディスプレイも、LEDが使われている一例になります。以前まで使われていた冷陰極管に比べて、消費電力が少なくなっているほか、単色光源のLEDをバックライトに使用することによって、より多くの色が再現できるようになっています。

これ以外に、駅の電光掲示板や携帯電話のバックライト、屋外用の大型ディスプレイなども、我々がよく知るもので、LED電球が使われているものです。

他にも、LEDテープライトという自由な使い方ができるLEDも存在します。LEDテープライトは、曲げたり切ったりすることが可能な道具で、たとえば、部屋の照明やコンサート会場のライトアップ目的で使われています。名前の通り、テープにLEDチップが使われているので、暗い場所で発光します。ですから、家の階段の足元に貼って事故防止に利用されたり、机に貼って単純な照明として利用されたりしています。

また、今では様々な色のLEDテープライトが作られていますので、看板やインテリアのデザインにも使うことができます。当然ながら、寿命が長いというLEDライト自体の長所もしっかり残っています。

ファインリンクスは、LEDテープライトを販売している会社の一つです。こちらの会社のLEDテープライトは、雨にも耐えられる防水仕様となっていますので、野外で利用する場合も壊れる心配がありません。水中にも設置できるので、通常のLEDテープライトに比べて、より広い使い道を持っている道具です。

ファインリンクスのLEDテープライトには、ナチュラルな白色・電球色を使ったタイプと、組み合わせることで多様な色を表現できるRGBフルカラータイプのほかに、LEDチップの色を制御することができるデジタルタイプがあります。専用コントローラーを使うことによってLEDライトの色を1球ごと(又は3球、6球ごと)に変えることができたり、必要な箇所だけ光らせたりすることが可能です。これにより、複数のテープを並べて用いることで文字や映像を流すことができるので、更に表現の幅が広がります。


改正フロン法を読み解く

2015年4月に改正された「フロン排出抑制法」。正式名称は「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律」といいます。さて、この改正フロン法は一体、法改正以前と比べ何が変わったのでしょうか?

元々の法改正以前の名称は「特定製品に係るフロン類の回収及び破壊の実施の確保等に関する法律」といいます。これは「廃棄時の回収・破壊」に関わる規制でしたが、改正フロン法では「省フロンの使用」と「フロン使用中の管理」も規制対象に加わります。つまり、規制対象が製造業者から使用者まで拡大されることになります。

分かりやすくしますと・・・

【規制対象者】
・フロン製造業者
・フロン含有機器製造業者
・「ユーザー」もしくは「管理者」と呼ばれるフロン含有機器の使用者
・充填回収業者
・破壊業者、再生業者

いわゆる改正フロン法について最も素人で情報を知りたいのは「ユーザー」「管理者」と呼ばれる層ではないでしょうか。使っているだけで何が義務化されるのかはやはり気になる情報だと思います。規制対象商品としては、業務用の冷凍・冷蔵機器、業務用エアコンなどになります。店舗経営者以外にも、病院や学校施設、ビルなども規制対象になるようです。

しかし、フロンは家庭用のエアコンや自動車についているエアコンでだって使用されています。これらは法規制の対象にはならないのでしょうか。これらは、家電リサイクル法や自動車リサイクル法によって処理されるため規制の対象にはなりません。

では、具体的に業務用冷凍・冷蔵庫および業務用エアコンのユーザー(管理者)は一体どのような義務が生じるのでしょうか。まずはこれらの機器を適切な場所に設置することです。そして、これらを四半期に一回以上簡易点検すること、漏洩防止、この三点だけになります。そんなに難しくはありません。

適切な箇所への設置は、使い方を間違えない限りは問題ないと思いますが、問題は点検です。これも業者に依頼することで簡単に漏洩点検・修理必要の判断も行ってもらえます。フロン排出抑制法の簡易点検を行う一般社団法人フロン排出抑制機構では、すべての業務用機器を数量単価で統一し、分かりやすい費用体系でサービスを提供しておりますので、管理者相当の方であれば一度サイトの方を確認してみるといいでしょう。


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